2023 7.12 WED
【受付終了】「長崎からG7のその先へ -デジタル×地域医療の未来図-」東京財団政策研究所シンポジウム
※ 本ウェビナーは終了いたしました
日時:2023年7月12日(水)18:00~19:30
会場:出島メッセ長崎 1F 会議室101AB(〒850-0058 長崎県長崎市尾上町4-1)/オンライン配信あり
後援:長崎県/長崎大学/一般社団法人 Data for Social Transformation
特定非営利活動法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会/一般社団法人日本医療ベンチャー協会
※ 事前登録制/参加無料/出島メッセ長崎・Zoomウェビナー/使用言語:日本語
離島の数が日本最多の長崎県では、全国に先駆けてテクノロジーを駆使した遠隔医療の取組が進展してきました。また診療情報を複数医療機関・薬局で共有する「あじさいネット」や長崎大学に日本唯一の熱帯医学研究拠点を擁するなど、医療・公衆衛生の活発な取組が行われています。
過疎化や少子化、持続可能な医療提供体制などに自治体はどう向き合うか、G7保健大臣会合の開催地でもある長崎県より「地域発の医療」の未来を徹底分析するシンポジウムを開催します。
大石賢吾長崎県知事による基調講演の後、個人情報のデータ活用が国際的にも加速する中、我々はいかに対応するべきか、医療データ活用について藤田卓仙主席研究員が解説します。また、人々と医療を繋ぐ「情報ネットワーク基盤」の重要性、地域主体の医療政策について佐藤大介主席研究員が発表します。
パネルディスカッションには、大石賢吾知事、坂元晴香主任研究員、鹿児島県にて救急科専門医として活躍している望月礼子医師、元大津市長の越直美弁護士が登壇し、自治体のリーダーシップ、そしてG7後の我が国が国際社会の中でどう進むべきか、議論します。
◆ 登壇者
大石 賢吾 |
長崎県知事 |
東京財団政策研究所 主席研究員/世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター ヘルスケア・データ政策プロジェクト長 |
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東京財団政策研究所 主席研究員/藤田医科大学医学研究科 教授 |
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望月 礼子 |
救急科専門医/鹿児島大学救急・集中治療医学非常勤講師 |
越 直美 |
元大津市長/三浦法律事務所弁護士 |
東京財団政策研究所 主任研究員/東京女子医科大学准教授 |
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東京財団政策研究所 研究主幹/聖路加国際大学公衆衛生大学院教授(医療政策管理学) |
◆ プログラム ※当日の状況によりタイトルなどが変更になる可能性があります
基調講演
・「デジタルで進化する長崎の保健医療 (仮)」 大石賢吾 長崎県知事
・「ヘルスケアDXに関するグローバルの動向とELSI」 藤田卓仙 東京財団政策研究所主席研究員
・「医療計画・医療DXの政策動向から描かれる医療体制の展望と課題」 佐藤大介 東京財団政策研究所主席研究員
パネルディスカッション
・大石賢吾 長崎県知事
・望月礼子 救急科専門医、鹿児島大学救急・集中治療医学非常勤講師
・越直美 元大津市長、三浦法律事務所弁護士
・坂元晴香 東京財団政策研究所主任研究員
・小野崎耕平 東京財団政策研究所研究主幹 ※ファシリテーター
◆ 注意事項
・本イベントは、新型コロナウイルスの影響、天候・災害・トラブル等のやむを得ない理由によって、予告なく延期や中止、急遽内容を変更して開催する場合がございます。
・本イベントの録画・録音・撮影、スクリーンショットやダウンロード、セミナー資料等の無断転用は固くお断りいたします。
・本イベントは質疑応答も含め録画し、東京財団ウェブサイトにて後日公開予定となっておりますので、ご了承ください。
ー会場参加申込の方へー
・発熱、頭痛、咳、倦怠感、味覚異常、嗅覚異常等がみられる場合、または同居する方に同様の症状がみられる場合は会場でのご参加を控え、オンライン参加への切り替えをお願いいたします。
・当日は会場にて広報などのための写真撮影を行います。各種メディアに掲載する可能性があります。予めご了承ください。
・会場内で進行の妨げになる行為、他人に迷惑を及ぼす行為、危険物のお持ち込み等をされた場合や、係員の指示に従っていただけない場合は、ご入場をお断りもしくはご退場をお願いすることがございます。
◆ シンポジウムご案内チラシ
▼ ご案内チラシ
◆ 主催研究プログラム
・「ポストコロナを見据えたヘルスシステム・イノベーションに関する研究」プログラム