INFORMATION
お知らせ
-
柯隆主席研究員が、1月29日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』に出演しました。
Media・テレビ・ラジオ
柯隆主席研究員が、1月29日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』に出演しました。
柯隆主席研究員が『BSフジLIVE プライムニュース』「トランプと自動車覇権 日本に逆風？追い風？ 脱EV政策＆追加関税」に出演しました。
-
1月27日発売『週刊ダイヤモンド』「Data」に、小黒一正研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・雑誌
1月27日発売『週刊ダイヤモンド』「Data」に、小黒一正研究主幹の寄稿が掲載されました。
『週刊ダイヤモンド』「Data」に、小黒一正研究主幹の寄稿「▲1.9% 2025年度の国の予算案のうち、社会保障関係費の構成項目である『医療』の前年度からの伸び率（対GDP比）」が掲載されました。
-
1月27日発売『週刊東洋経済』「中国動態」に、福本智之研究員の寄稿「銀行の収益力が金融緩和の足かせに」が掲載されました。
Media・雑誌
1月27日発売『週刊東洋経済』「中国動態」に、福本智之研究員の寄稿「銀行の収益力が金融緩和の足かせに」が掲載されました。
-
1月27日発売『週刊エコノミスト』に、八田達夫名誉研究員の寄稿が掲載されました。
Media・雑誌
1月27日発売『週刊エコノミスト』に、八田達夫名誉研究員の寄稿が掲載されました。
『週刊エコノミスト』に、八田達夫名誉研究員の寄稿「103万円の壁 中高所得者により有利な国民民主党案では経済活性化せず」が掲載されました。
-
1月27日付『読売新聞』「論壇キーワード」に、鈴木一人研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・新聞
1月27日付『読売新聞』「論壇キーワード」に、鈴木一人研究主幹の寄稿が掲載されました。
『読売新聞』「論壇キーワード」に、鈴木一人研究主幹の寄稿「【CFIUS（対米外国投資委員会）】利益優先で濫用なら同盟関係に疑念」が掲載されました。
-
1月26日付『読売新聞』に、中室牧子研究主幹著『科学的根拠（エビデンス）で子育て』（ダイヤモンド社）の書評が掲載されました。
Media・新聞
1月26日付『読売新聞』に、中室牧子研究主幹著『科学的根拠（エビデンス）で子育て』（ダイヤモンド社）の書評が掲載されました。
-
1月25日付『日本経済新聞』「経済論壇から」に、土居丈朗研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・新聞
1月25日付『日本経済新聞』「経済論壇から」に、土居丈朗研究主幹の寄稿が掲載されました。
『日本経済新聞』「経済論壇から」に、米トランプ新政権の行方、税制改正、地方創生について土居丈朗研究主幹の寄稿が掲載されました。
-
1月24日発売『ジュリスト』2月号の特集「所有者不明土地法制の現状と課題」に、吉原祥子研究員の寄稿が掲載されました。
Media・雑誌
1月24日発売『ジュリスト』2月号の特集「所有者不明土地法制の現状と課題」に、吉原祥子研究員の寄稿が掲載されました。
『ジュリスト』2月号の特集「所有者不明土地法制の現状と課題」に、吉原祥子研究員の寄稿「相続土地国庫帰属制度の現状と課題」が掲載されました。
-
1月21日付『PRESIDENT Online』に、子供の学力を向上させる親の接し方などについて中室牧子研究主幹のインタビューが掲載されました。
Media・WEB
1月21日付『PRESIDENT Online』に、子供の学力を向上させる親の接し方などについて中室牧子研究主幹のインタビューが掲載されました。
▼ 記事はこちら（「PRESIDENT Online」サイトへ）
（前編）科学的に正しい子育て
https://president.jp/articles/-/90550
（後編）わが子がクラス内の立ち位置を察し浮上できない“深海魚”に沈まないための声かけ術
https://president.jp/articles/-/90552 -
1月21日付『nippon.com』に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・WEB
1月21日付『nippon.com』に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
『nippon.com』に、森信茂樹研究主幹の寄稿「2025年度税制改正：『103万円の壁』と財政ポピュリズム―大きなビジョンで議論を」が掲載されました。
▼ 記事はこちら（「nippon.com」サイトへ）
https://www.nippon.com/ja/in-depth/d01096/ -
1月21日付『日刊工業新聞』「未来を変える」に、第2次トランプ政権下におけるSDGs諸問題について沖大幹研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・新聞
1月21日付『日刊工業新聞』「未来を変える」に、第2次トランプ政権下におけるSDGs諸問題について沖大幹研究主幹の寄稿が掲載されました。
-
柯隆主席研究員と鈴木一人研究主幹が、1月17日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』に出演しました。
Media・テレビ・ラジオ
柯隆主席研究員と鈴木一人研究主幹が、1月17日放送の『BSフジLIVE プライムニュース』に出演しました。
柯隆主席研究員と鈴木一人研究主幹が、『BSフジLIVE プライムニュース』「再登板トランプ×中国 “領土と関税”の狙い 中国報復手段のリスク」に出演しました。
-
柯隆主席研究員が1月15日放送のBS日テレ『深層NEWS』に出演しました。
Media・テレビ・ラジオ
柯隆主席研究員が1月15日放送のBS日テレ『深層NEWS』に出演しました。
柯隆主席研究員がBS日テレ『深層NEWS』「韓国・尹大統領拘束 最新情報 、『反腐敗闘争』汚職摘発を強化する中国」に出演しました。
-
1月15日付『東洋経済オンライン』に、土居丈朗研究主幹の寄稿「『金利ある世界』で一つの『財政の神話』が終わった」が掲載されました。
Media・WEB
1月15日付『東洋経済オンライン』に、土居丈朗研究主幹の寄稿「『金利ある世界』で一つの『財政の神話』が終わった」が掲載されました。
▼ 記事はこちら（「東洋経済オンライン」サイトへ）
https://toyokeizai.net/articles/-/852131 -
1月14日発行『週刊金融財政事情』の特集「正念場の財政・金融」に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・雑誌
1月14日発行『週刊金融財政事情』の特集「正念場の財政・金融」に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
『週刊金融財政事情』の特集「正念場の財政・金融」に、森信茂樹研究主幹の寄稿「実効性と改革の両立が求められる経済財政運営の在り方」が掲載されました。
-
鈴木一人研究主幹と江藤名保子研究員が、1月12日放送のNHK総合『日曜討論』「トランプ新政権発足へ 世界・日本はどう動く」に出演しました。
Media・テレビ・ラジオ
鈴木一人研究主幹と江藤名保子研究員が、1月12日放送のNHK総合『日曜討論』「トランプ新政権発足へ 世界・日本はどう動く」に出演しました。
-
1月10日発売『文藝春秋』2月号の特集「トランプ帝国の逆襲」に、柯隆主席研究員らの座談会」が掲載されました。
Media・雑誌
1月10日発売『文藝春秋』2月号の特集「トランプ帝国の逆襲」に、柯隆主席研究員らの座談会」が掲載されました。
『文藝春秋』2月号の特集「トランプ帝国の逆襲」に、柯隆主席研究員らの座談会「トランプ大統領の世界貿易戦争」が掲載されました。
-
1月10日発行『月刊資本市場』1月号に、森信茂樹研究主幹の寄稿「漂流する政府の意思決定を防ぐには」が掲載されました。
Media・雑誌
1月10日発行『月刊資本市場』1月号に、森信茂樹研究主幹の寄稿「漂流する政府の意思決定を防ぐには」が掲載されました。
-
1月8日付『日本経済新聞』「経済教室」に、北岡伸一名誉研究員の寄稿「外交の力点、東南アジアに」が掲載されました。
Media・新聞
1月8日付『日本経済新聞』「経済教室」に、北岡伸一名誉研究員の寄稿「外交の力点、東南アジアに」が掲載されました。
-
1月7日付『The Straits Times』に、加藤創太研究主幹の識者コメントが掲載されました。
Media・WEB
1月7日付『The Straits Times』に、加藤創太研究主幹の識者コメントが掲載されました。
『The Straits Times』「US Steel buyout: Biden’s veto of Nippon Steel’s bid tests US-Japan alliance」に、バイデン米大統領が禁止命令を出した日本製鉄によるUSスチール買収計画について、加藤創太研究主幹の識者コメントが掲載されました。
▼ 記事はこちら（「The Straits Times」サイトへ）
https://www.straitstimes.com/asia/east-asia/us-steel-buyout-bidens-veto-of-nippon-steels-bid-tests-us-japan-alliance -
1月7日付『日刊工業新聞』「未来を変える」に、沖大幹研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・新聞
1月7日付『日刊工業新聞』「未来を変える」に、沖大幹研究主幹の寄稿が掲載されました。
『日刊工業新聞』「未来を変える」に、統計数理研究所が行っている「日本人の国民性調査」の最新結果について、沖大幹研究主幹の寄稿が掲載されました。
-
1月6日発売『週刊東洋経済』「経済を見る眼」に、早川英男主席研究員の寄稿「人手不足時代の経済政策は発想の転換を」が掲載されました。
Media・雑誌
1月6日発売『週刊東洋経済』「経済を見る眼」に、早川英男主席研究員の寄稿「人手不足時代の経済政策は発想の転換を」が掲載されました。
-
1月6日発売『週刊エコノミスト』の特集「中国・動乱前夜」に、柯隆主席研究員のインタビューと識者コメントが掲載されました。
Media・雑誌
1月6日発売『週刊エコノミスト』の特集「中国・動乱前夜」に、柯隆主席研究員のインタビューと識者コメントが掲載されました。
『週刊エコノミスト』の特集「中国・動乱前夜」に、トランプ米次期政権の中国への影響などについて柯隆主席研究員のインタビューと識者コメントが掲載されました。
-
1月6日付『日本経済新聞』「経済教室」に、岩井克人名誉研究員の寄稿「日本の世界史的使命は何か」が掲載されました。
Media・新聞
1月6日付『日本経済新聞』「経済教室」に、岩井克人名誉研究員の寄稿「日本の世界史的使命は何か」が掲載されました。
-
柯隆主席研究員が1月5日放送のBS朝日『日曜スクープ』に出演しました。
Media・テレビ・ラジオ
柯隆主席研究員が1月5日放送のBS朝日『日曜スクープ』に出演しました。
柯隆主席研究員がBS朝日『日曜スクープ』「2025年中国の『内憂外患』 減速する経済はどうなる？ “トランプvs習近平”を先読み」に出演しました。
-
1月4日発売『税務弘報』2月号「税制之理」に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
Media・雑誌
1月4日発売『税務弘報』2月号「税制之理」に、森信茂樹研究主幹の寄稿が掲載されました。
『税務弘報』2月号「税制之理」に、森信茂樹研究主幹の寄稿「SNS時代、ファクトチェックを行う独立財政機関が必要」が掲載されました。
-
1月3日付『現代ビジネス』に、柯隆主席研究員の寄稿が掲載されました。
Media・WEB
1月3日付『現代ビジネス』に、柯隆主席研究員の寄稿が掲載されました。
『現代ビジネス』に、柯隆主席研究員の寄稿「習近平政権の絶望…中国で若者が大量に失業し『すでにデフレ状態』での経済政策が『根本的に間違っている』といえる理由」が掲載されました。
▼ 記事はこちら（「現代ビジネス」サイトへ）
https://gendai.media/articles/-/144190 -
1月1日発行『月刊経団連』1月号に、小黒一正研究主幹らの座談会「2040年の日本経済・社会保障・地方の姿を展望する」が掲載されました。
Media・雑誌
1月1日発行『月刊経団連』1月号に、小黒一正研究主幹らの座談会「2040年の日本経済・社会保障・地方の姿を展望する」が掲載されました。
-
1月1日発行『ほうじん』2025新年号「税論」に、森信茂樹研究主幹の寄稿「年末調整廃止論、どう思いますか」が掲載されました。
Media・雑誌
1月1日発行『ほうじん』2025新年号「税論」に、森信茂樹研究主幹の寄稿「年末調整廃止論、どう思いますか」が掲載されました。
-
12月28日付『朝日新聞』に、2025年度予算案の閣議決定に関する佐藤主光研究主幹の談話が掲載されました。
Media・新聞
12月28日付『朝日新聞』に、2025年度予算案の閣議決定に関する佐藤主光研究主幹の談話が掲載されました。
INQUIRIES
お問合せ
取材のお申込みやお問合せは
こちらのフォームより送信してください。