ブルーエコノミーの推進に向けて~OTECからのレッスン~ | 研究プログラム | 東京財団政策研究所

東京財団政策研究所

詳細検索

東京財団政策研究所

ブルーエコノミーの推進に向けて~OTECからのレッスン~
画像提供:Getty images

ブルーエコノミーの推進に向けて~OTECからのレッスン~

April 14, 2022

R-2021-088

持続可能な社会の構築が世界的に求められている中、海洋生態系を改善するとともに、漁業、海洋観光、海運、海洋再生可能エネルギーの活用など、総合的な海洋資源の持続的可能な利用を目指すブルーエコノミーに注目が集まっている。国連の持続可能な開発目標(SDGS)の目標14においても「海および海洋資源の保全を通した持続的な利用」が掲げられており、今後各国はブルーエコノミー構築の具体的な動きを活発化させると考えられる。

東京財団政策研究所 「ブルーエコノミーの国際動向と日本の状況分析」研究プログラム(研究期間:20194月~20223月)では、ブルーエコノミーの中でも気候変動問題への対処を背景にして喫緊の課題となっている海洋再生可能エネルギーについて、今後世界的に普及拡大が見込まれる洋上風力発電と、地域活性化への貢献が期待できる海洋温度差発電を主な事例として取り上げ、日本におけるブルーエコノミーの推進に必要な施策を考察した。 本稿はその考察結果を研究プログラムのメンバーが各自の視点から各章分担して報告するものである。

【研究プログラムメンバー(50音順、敬省略)】

池上康之(佐賀大学海洋エネルギー研究所所長・教授)

小林正典(東京財団政策研究所 主任研究員/笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員)

杉本康太(東京財団政策研究所 博士研究員/政策研究ポスト・ドクトラル・フェロー)

平沼光(東京財団政策研究所 主任研究員)※研究プログラムリーダー

渡邉敦(東京財団政策研究所 主任研究員/笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員) 

                          ※本文ダウンロード[PDF:3,322KB]

目次

はじめに・・・・・・・・・P1

平沼光


1.ブルーエコノミーの国際動向・・・・P6

小林正典
渡邉敦

 1-1 ブルーエコノミーの系譜と展開

 1-2 持続可能な海洋経済構築に向けたハイレベル・パネル

 1-3 ブルーエコノミーの推進に向けた制度構築

 1-4 我が国におけるブルーエコノミー推進に向けた可能性と課題

2.ブルーエコノミーの国内動向と課題・・・・ P11

小林正典
渡邉敦

 2-1  日本の海洋政策とブルーエコノミー

 2-2 我が国におけるブルーエコノミー推進に向けた視点

 2-3 ブルーカーボンの推進に向けた制度構築

 2-4 我が国におけるブルーエコノミー推進に向けた可能性と課題

3.ブルーエコノミーとしての海洋再生可能エネルギー                                       

3-1 カーボンニュートラルに向けて必須となる海洋再生可能エネルギー・・・・P15
平沼光
 3-1-1 期待される海洋再生可能エネルギー
 3-1-2 洋上風力発電のポテンシャル

3-2 喫緊課題としての日本の洋上風力発電・・・・P16
平沼光
 3-2-1 日本の洋上風力発電の政策動向
 3-2-2 洋上風力発電の広がりと再エネ条例

3-3 洋上風力発電普及における社会的受容性の課題・・・・P18
小林正典

渡邉敦

 3-3-1 洋上風力発電普及における社会的受容性の課題

 3-3-2 ステークホルダーの利害の構図化

 3-3-3 洋上風力発電普及における社会的受容性の課題と展望

4.社会的受容性を構築する海洋温度差発電・・・・P23                                     

池上康之
4-1 海洋温度差発電とは

 4-1-1 海洋温度差発電の原理と魅力

 4-1-2 海洋温度差発電を核とした海洋深層水利用

 4-1-3 ブルーエコノミーとしての海洋温度差発電のポテンシャル
 
4-2 世界の開発・導入状況、日本のポテンシャル

 4-2-1 世界の開発動向・導入状況

    4-2-2 日本のポテンシャル 

 4-2-3 我が国の実証実験の実績


4-3 地域貢献を促す日本の久米島モデル

   4-3-1 世界のトップランナーとしての「KUMEJIMA MODEL

   4-3-2 ブルーエコノミーからみた「久米島モデル」の魅力

   4-3-3 2040年 カーボンニュートラルを目指す「久米島モデル」の挑戦

   4-3-4 「久米島モデル」が実現できた条件

4-4 普及の課題(制度整備)

  4-4-1 普及のための課題
  4-4-2 普及のための提言

5.沖縄エリアの脱炭素化に向けた海洋温度差発電の可能性・・・・P36 

杉本康太
5-1 沖縄エリアの調整力の稀少性

5-2 調整力としての海洋温度差発電の可能性

5-3 海洋温度差発電の今後の経済性

5-4 結論

6.ブルーエコノミーの国際展開                                    

6-1 島嶼・南太平洋におけるブルーエコノミーの国際展開・・・・P43
小林正典
渡邉敦

 6-1-1 ブルーエコノミーの意義

 6-1-2 ブルーエコノミーの系譜と国際連携

 6-1-3 太平洋島嶼国におけるブルーエコノミー推進の意義と課題

6-2 島嶼・南太平洋における海洋温度差発電(OTEC)の国際展開・・・・P44
池上康之

 6-2-1 海洋温度差発電の島嶼・南太平洋における意義と課題

 6-2-2 国連における島嶼・南太平洋へのOTECの展開の動向

 6-2-3 IRENAにおける島嶼・南太平洋へのOTECの展開の動向

 6-2-4 IEA(国際エネルギー機関)における島嶼・南太平洋へのOTECの展開の動向


おわりに・・・・・・・・・P48

平沼光

注目コンテンツ

BY THIS AUTHOR

この研究員のコンテンツ

0%

PROGRAM-RELATED CONTENT

この研究員が所属するプログラムのコンテンツ

VIEW MORE

INQUIRIES

お問合せ

取材のお申込みやお問合せは
こちらのフォームより送信してください。

お問合せフォーム